太陽光パネルの価格はいくら？価格相場や設置費用を解説

公称最大出力によって価格は大きく異なりますが、太陽光パネルの価格相場は1枚あたり約19万〜35万円です。太陽光パネルの価格は製品やメーカーによって大きく異なるので、自社に導入する場合は比較検討した上で予算内に収まるかを判断しましょう。

上記は太陽光パネル本体のみの価格ですが、太陽光パネルを設置するための架台が別料金で必要なケースもあります。問合せたり見積もりを取ったりして、最終的な価格の確認が不可欠です。

経済産業省の資源エネルギー庁が2023年にまとめた定期報告データによると、太陽光パネルにかかる費用はどの規模でも低減傾向にあります。

理由としては、生産性の向上や小売店の価格競争です。太陽光発電の導入を考えている企業にとって、以前よりも低価格で太陽光パネルを導入できるのは大きなメリットでしょう。

出典：経済産業省資源エネルギー庁「太陽光発電について」

パワーコンディショナの価格相場は、約51万円です。製品やメーカーによって価格幅はあるものの、5kWで50万円前後が多い傾向です。

パワーコンディショナ以外に、ケーブルや平地置台の料金がかかるケースもあるので、確認しましょう。メーカーによっては、太陽光パネルやパワーコンディショナなど、太陽光発電に必要なシステムを一括で提供するサービスも存在します。

太陽光パネルもパワーコンディショナも、購入するための費用に加えて設置費用がかかります。経済産業省の資源エネルギー庁が公表したデータによると、2022年に設置された事業用太陽光発電設備の工事費は、平均7.9万円/kWでした。

太陽光発電の工事費用は低下が鈍ってはいるものの、低減傾向です。今後、太陽光発電の導入を考えている企業にとって、工事費用の低減は追い風となるでしょう。

出典：経済産業省資源エネルギー庁「太陽光発電について」

環境省は「ストレージパリティの達成に向けた太陽光発電設備等の価格低減促進事業」を行い、補助金の公募を実施しています。ストレージパリティとは、太陽光発電設備と蓄電池を導入したほうが、需要家にとって経済的である状態です。

本事業は、屋根などを活用した自家消費型の太陽光発電設備や蓄電池の導入を支援して、設備導入にかかる価格の低減を促進しながらストレージパリティの達成を目指します。

業務用施設や商業用施設に、自家消費型の太陽光発電設備や蓄電池の導入支援を行うため、蓄電池の導入は必須です。太陽光設備だけでは補助金を申請できません。

太陽光発電設備の補助額は、オンサイトPPAまたはリースなら5万円/kW、購入なら4万円/kWです。例年、公募実施期間は決まっているため、確認した上で申し込みましょう。

参考：環境省「民間企業等による再エネ主力化・レジリエンス強化促進事業」

「新たな手法による再エネ導入・価格低減促進事業」は、地域の再エネポテンシャルを有効活用するために、地域との共生を前提としながら、新たな手法による太陽光発電の導入および価格低減を促進するために行う事業です。

「駐車場を活用した太陽光発電である、ソーラーカーポートや蓄電池を導入する事業を行なう」、「導入設備による発電量の50%以上を導入場所の敷地内で自家消費する」などの条件を満たせば、補助金を申請できます。

補助率は3分の1で、上限額は1億円です。例年、公募実施期間は決まっているので、期間内に忘れずに申請しましょう。

参考：一般社団法人 環境技術普及促進協会「二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金」

「新たな手法による再エネ導入・価格低減促進事業」では、住宅や建築物の再エネポテンシャルを引き出し、太陽光発電設備の導入を促進するために、窓や壁などの建材と一体型の太陽光発電設備の導入支援も行っています。

窓や壁などを活用した太陽光発電設備の導入を行う事業である、設置する建材一体型太陽光発電設備が建材としての機能を有しているなど、いくつかの条件を満たさなければ補助金の申請はできません。

窓と一体となった太陽光発電設備の補助率は5分の3で上限は5,000万円です。壁などと一体となった太陽光発電設備の場合は、補助率が2分の1で上限は3,000万円と決められています。例年、公募実施期間は決まっている点に注意が必要です。

参考：一般社団法人 環境技術普及促進協会「二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金」

シリコンは、世界中で広く使われている太陽光パネルの素材です。太陽光パネルに使われるシリコンは主に4種類あり、それぞれ異なる特徴があります。

発電効率が安定しており高出力を誇る単結晶シリコンは、製造コストは高いものの性能に優れ、利用実績も豊富な点がメリットです。

端材や規格外の原料を用いる多結晶シリコンは、単結晶より容易に作れてコストも抑えられます。

変換効率は低いものの高い加工性を誇るアモルファスシリコンには、気温が高い日でも変換効率が落ちにくい点が特徴です。

HIT（ヘテロ接合型）の太陽光パネルは、複数の異なるシリコンで作られており、熱に強いため夏場でも変換効率を高く保てます。

シリコンではなく、複数の元素を混ぜた化合物で作られる太陽光パネルも存在します。

化合物系と呼ばれる太陽光パネルの中でも、CISやCIGSと呼ばれる化合物を使用した製品は、シリコン系より低コストで製造できるため普及が進むと考えられています。

CISは銅やインジウム、セレンを原料とする化合物半導体で作られた太陽光パネルで、ガリウムを加えたものがCIGSと呼ばれています。

発電効率に課題が残るため現在はシリコンほど多く使われていませんが、高温時でも発電効率の低下を抑えられるので、今後広く普及する可能性はあるでしょう。

企業が太陽光発電を取り入れると、電気代を削減できます。

敷地内の未使用スペースを有効活用しながら自社発電した電力によって、電力会社からの購入量を減らせます。燃料費の高騰が続いている昨今、太陽光発電による電気代削減は、電力消費の大きい工場やオフィスビルで有効なコスト対策になり得るでしょう。

太陽光発電の導入により、CSR（企業が活動するために担う社会的責任）活動に取り組む企業として認知されるのもメリットです。

太陽光発電によって二酸化炭素の排出量を抑えられるため、環境や地域社会に貢献し、社会的責任を果たしていると評価されるでしょう。

また、SDGs（持続可能な開発目標）で環境負荷低減が定められているので、太陽光発電の導入はSDGs的活動です。企業が事業の使用電力を100%再生可能エネルギーで賄うことを目指す企業連合である、RE100への参加にも繋がるでしょう。

日本は自然災害が多い国なので、非常用電源の確保は企業として重要な施策です。太陽光パネルによって発電を行えば、自然災害などの影響で停電が起きても日中に発電できるので、電力源を確保できます。

蓄電池を併設すると、蓄えておいた電気を好きな時に使えるため、非常時だけでなく夜間や雨天時にも利用可能です。

企業が太陽光発電の設備を導入すると、税制優遇を受けられる場合があります。

例えば、2024年4月には「中小企業経営強化税制の手引き【令和6年4月15日版】」が公開され、太陽光発電設備にかかる費用に対する税制優遇が定められました。

設備費用に対する税金を控除してもらえる税額控除か、該当設備の費用を当年の経費に全額計上できる即時償却を選択できます。

出典：中小企業庁「中小企業経営強化税制の手引き【令和6年4月15日版】」

太陽光パネルなどの発電設備にかかる費用は、導入時の初期費用だけではありません。設置後にも以下のような費用がかかるので、認識した上で導入すべきか判断する姿勢が大切です。

• メンテナンス費用
• 清掃費用
• システム交換費用
• 保険料

太陽光パネルは、長期的に稼働させるためのメンテナンス費用や、砂埃や鳥のフンなどの汚れが付着した際の清掃費用が発生します。

また、太陽光パネルやパワーコンディショナなどの設備は故障する可能性もあるので、システム交換費用も発生すると考えなければなりません。

さらに、産業用の太陽光発電を導入する場合は、保険への加入が推奨されています。

加入は義務ではありませんが、自然災害などで設備が壊れたり、発電設備によって対人や対物の事故が起こったりした場合に補償を受けられる休業損害保険や火災保険、施設賠償責任保険、動産総合保険などに入っておくと安心です。

太陽光パネルは光を反射するので、設置場所や角度によっては近隣住民と反射光に関するトラブルが発生するリスクもあります。

実際に、太陽光パネルの反射光と反射熱によって日常生活を脅かされたとして、裁判にまで発展した事例もあります。本件は結局取り下げられたので判決はありませんが、トラブル発生リスクがある点は理解しておきましょう。

また、施工業者に周辺環境への影響をシミュレーションしてもらうなど、トラブルの予防が大切です。

メーカーによっては、太陽光パネルを取り付ける屋根の向きや角度によっては、設置不可となる可能性もあるため、事前に取り付け可能か協議しておく必要があります。

太陽光パネルを屋根に設置する場合、屋根に負荷がかかって劣化が加速する可能性もあるため注意が必要です。

太陽光パネルは1枚あたり15〜20kgほどあるので、建物の耐震性が低い、老朽化が進んでいると設置が難しいケースもあるでしょう。雨漏りや地震による崩落などの危険性がないか、施工前に業者への確認が欠かせません。

また、屋根に設置する際に、既存の屋根防水を貫通するかどうかも事前に確認しておく必要があります。

太陽光パネルの設置に伴い、仕上げ材を穿孔する作業により雨漏りが生じるケースが多いため、設置する場所や工法などは施工前に確認しておく方が良いでしょう。

先述のとおり、太陽光発電設備を導入すると補助金を利用できたり、税制優遇が受けられたりします。太陽光パネル設置費用を抑えたいなら、積極的に活用しましょう。

それぞれ適用条件が決められているので、事前調査が必要です。補助金制度は国だけでなく、市町村単位で行われているケースもあるため、利用できるものがないか確認してみてください。

太陽光パネルは価格競争が激化し技術革新も進んでいるため、安くて高品質な製品が増えています。複数の製品を比較し、低価格でも品質に問題ないものを選びましょう。

企業では大量の太陽光パネルを導入する傾向があるので、1枚あたりの単価を抑えられれば大きな節約効果が期待できます。

設置費用が高いと悩むなら、太陽光パネルなどの設備を購入するのではなく、PPAモデルを利用する方法もあります。

PPAモデルとは、発電事業者が自らの費用で企業の敷地内に太陽光発電設備を設置し、所有や維持管理をして電気を企業に供給する仕組みです。

企業は発電事業者に対し、固定価格で電気代を支払います。初期費用は基本的にゼロ円で、維持費やメンテナンス費も発生しないため、コストを抑えて太陽光発電を導入したい時に有力な選択肢となるでしょう。

ただし、契約期間が決まっている、電気代が高くなりやすいなどの注意点もあるため、利用は慎重に決めなければなりません。